犬の購入の仕方を日本と他の先進国で比較する
主要先進国といえばアメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、
そして日本を指しますが、同じ先進国でも子犬を購入するうえでの事情はそれぞれ違います。
どの国も犬を家畜としてではなく、
家族の一員として考える人が多いことは先進国の特徴の一つではありますが、
どの程度法整備がされているか、
どのように動物愛護の精神が根付いているかは
国によって温度差があるようです。
ここでは譲渡ではなく、あくまでも『購入する』という点について考えてみたいと思います。
アメリカとカナダでは…
アメリカとカナダでは、
ほとんどのペットショップで子犬や子猫の展示販売をしていません。
とはいえ、生体販売が禁止されているわけではありませんので、
少数とはいえペットショップで子犬が売られていることも事実です。
ですが、人々の意識としては「子犬を買うならブリーダーから」という意識が
かなり浸透しているのは間違いありません。
また、子犬を販売しているペットショップも、
日本のように様々な犬種の子犬が1匹ずつショーケースに入れられて
見世物のようになっている形式ではなく、
同じ母犬から生まれた兄弟姉妹が一ヶ所に置かれていることが多いようです。
イタリアとフランスでは…
イタリアとフランスでもペットショップで子犬の展示販売がされています。
しかし、イタリアにおいては展示販売をしているペットショップは今や少数派となり、
生体を置かないショップの方が多くなりました。
一昔前までイタリアのペット事情はヨーロッパの中では遅れているといわれていましたが、
ここ数年でかなり改善されたのです。
一方、フランスのペット事情はヨーロッパの中ではかなり異質なものがあるようです。
よく言えば多くのことが自由なこの国では、
ペット販売に関する規制は緩く、展示販売も普通にされています。
当然、弊害として飼育放棄される犬や、処分される数が多い現状がありますが、
かと言って犬が暮らしにくいかというと、そんなことはありません。
公共の交通機関やお店、レストラン、カフェなどは
基本的にどこでも犬を連れて入ることができますし、
物件は基本的にすべてペット飼育可のため
飼い主が暮らす場所を探して困り果てるということがほとんどないそうです。
ドイツとイギリスでは…
ドイツはペットに対する愛護精神が強い国として有名です。
そのため、ペットショップで生体を購入することはできない
というイメージを持つ人が多いようですが、
実は生体販売が法律で禁止されているわけではありません。
一部では展示販売されることもあるようですが、
全体から見ればごく稀なケースと言ってよいでしょう。
ドイツ人にとっては法律で禁止しなくても、
子犬を展示販売で購入するという選択肢があまり現実的ではないのかもしれません。
そのため、ドイツで子犬を購入する場合はブリーダーのもとへ行くことが基本となります。
一方、ドイツと同じように動物愛護について厳しいイメージのあるイギリスでは、
法律によってペットショップで動物を販売することが禁止されています。
そのため、もちろん展示販売は一切ありません。
展示販売どころか、フリーマーケットのようなオープンスペースで売ることすら禁じているため、
先進国の中ではペットに関する法律が一番厳しいといってもよいでしょう。
購入する場合は当然のようにブリーダーからというのが常識ですが、
それですら簡単には買わせてくれません。
購入に際しては犬に関する知識や経済状態を厳しく確認されるため、
衝動買いで犬を飼うことがまず不可能なのです。
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